1月9日付のQLifeProという医療ニュースサイトの情報です。

「Journal of the American Medical Association（JAMA）」12月25日号に発表された研究結果によると、心不全や肺炎による入院患者の再入院率を抑えるため、医療機関に金銭的ペナルティーを課したところ、退院後30日以内の死亡率が上昇したということです。

米国では2012年、「病院再入院削減プログラム（HRRP）」と呼ばれる、心不全、心筋梗塞、肺炎による入院患者の退院後30日以内の再入院率が一定の水準を超えた医療機関に金銭的ペナルティーを課す制度を導入しました。米ベス・イスラエル・ディーコネス医療センターのChangyu Shen氏らは、2005～2015年の間の心不全、心筋梗塞、肺炎を原因とした入院800万件超のデータを用いて、HRRP導入前後の死亡率を比較検討したそうです。その結果、心不全についてはHRRP導入前の数年間にも上昇していたものの、導入後には上昇率が高まっていたとのこと。また肺炎患者に関してはHRRP導入前には安定推移だったものが、導入後には上昇がみられたそうです。

Shen氏は「心不全や肺炎の患者で退院後の死亡率が上昇したのは、HRRPの導入が原因なのか否かを明らかにするためには、さらなる研究で検証する必要がある。しかし、もしこの制度が原因であるなら、HRRP導入から5年間に、心不全や肺炎の患者で死亡が1万件増えた可能性がある」と説明しています。

2012年以降、HRRPにより各地の病院に課せられた金銭的ペナルティーの総額は約20億ドルに達しているそうですが、導入前より後の方が悪化しているシステムは、早めに再考する必要がありそうです。間違っても日本は真似しないことを願います。今回はアメリカ発の新たな悪習ですが、日本人の悪習は舶来ものは正しいと思いがちなところでしょうから。



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